予防接種のご案内
予防接種を受ける際の大切なポイント
- 予防接種は生後2ヶ月になったら開始しましょう。なるべく早く開始することが重要です。
- ワクチンの種類が多いので、スケジュールは接種する医療機関と相談して決めましょう。
- 予防接種はかかりつけ医で診察してもらい、体調の良い時に接種しましょう。
- 近年、多くの新しいワクチンが導入され、予防接種制度が毎年のように改正されています。接種医と相談して「接種漏れ」のないように気をつけましょう。
- 小山地区医師会内の自治体では幾つかの任意予防接種に助成制度を設けています。詳細は接種する医療機関または市役所・町役場の予防接種担当にお問い合わせ下さい。
各自治体の予防接種案内
予防接種の目的
予防接種の目的は、自分が病気に罹らない(罹っても軽症ですませる)ようにすることですが、他人に病気をうつさないということも社会的には重要な目的になります。病気に罹って後遺症に悩む可能性を低くすることも大切です。
妊娠前の女性に接種して、妊娠中の妊婦自身の発症予防・重症化予防・胎児への影響を予防する目的もあります。B型肝炎ワクチンは将来の肝硬変・肝がんの予防、ヒトパピローマウイルスワクチンは子宮頸がん等の予防効果があります。
妊娠前の女性に接種して、妊娠中の妊婦自身の発症予防・重症化予防・胎児への影響を予防する目的もあります。B型肝炎ワクチンは将来の肝硬変・肝がんの予防、ヒトパピローマウイルスワクチンは子宮頸がん等の予防効果があります。
子宮頸がん予防ワクチン(HPVワクチン)について
子宮頸がんは20〜40歳代の出産・子育て世代の女性で増加しており、国内では年間1万人以上が罹患して年間約2900人が死亡しています。子宮頸がん予防のためにはワクチンが必須であり、現在、世界130カ国以上で接種が行われています。WHO(世界保健機関)はこのワクチンの高い安全性と有効性を示し、世界各国にワクチン接種を導入することを強く推奨しています。日本では公費接種対象年齢は12〜16歳で、ご希望の方には医療機関にて無料で接種できます。
一時、ワクチン接種後に報告された『多様な症状』に関しては、国内外において多くの解析が慎重に行われてきました。現在までにそれらの症状とワクチン接種との因果関係を証明するような科学的・疫学的根拠は示されておらず、WHOは平成29年7月にHPVワクチンは極めて安全であるとの見解を改めて発表しています。
詳細は下記をご覧ください。
一時、ワクチン接種後に報告された『多様な症状』に関しては、国内外において多くの解析が慎重に行われてきました。現在までにそれらの症状とワクチン接種との因果関係を証明するような科学的・疫学的根拠は示されておらず、WHOは平成29年7月にHPVワクチンは極めて安全であるとの見解を改めて発表しています。
詳細は下記をご覧ください。
公益社団法人日本産科婦人科学会「HPVワクチン(子宮頸がん予防ワクチン)接種の積極的勧奨の早期再開を強く求める声明」平成29年8月28日
http://www.jsog.or.jp/modules/statement/index.php?content_id=8
VPD(Vaccine Preventable Diseases)について
VPDとは「ワクチンで予防できる病気」ということです。生後間もない児が罹ると生命に危機が生じたり、重い障害を残す病気があります。ワクチンの多くはそれを未然に防ぎたいという意図で開発されました。せっかくそのようなワクチンがあるのに接種しないのは「もったいない」と思います。防げる病気に罹ってしまったら、本当に残念です。
実際に病気に罹かると、病院への通院が必要になり、入院治療となると保護者が仕事を休んで看病する必要がでてくるかもしれません。それらの経済的損失とワクチン接種にかかる費用を比べてみると、明らかにワクチン接種の方が安上がりと言えます。自己負担金無しで接種できるワクチンも多いので、接種漏れのないように受けていただくことをお勧めします。
実際に病気に罹かると、病院への通院が必要になり、入院治療となると保護者が仕事を休んで看病する必要がでてくるかもしれません。それらの経済的損失とワクチン接種にかかる費用を比べてみると、明らかにワクチン接種の方が安上がりと言えます。自己負担金無しで接種できるワクチンも多いので、接種漏れのないように受けていただくことをお勧めします。
予防接種の種類
予防接種には、大きく分けて、「定期接種」と「任意接種」があります。(「臨時接種」というものもあります)
定期接種とは国が積極的に推奨している予防接種で、接種することが国民の努力義務とされています。小山地区医師会内の2市2町では、子どもの定期接種は無料で受けられます。高齢者のインフルエンザワクチンと肺炎球菌ワクチンは無料ではありませんが、各自治体から費用が一部助成されます。
任意接種は主に個人予防に重点をおいていますので、国による積極的な勧奨はなく無料ではありません。(各自治体では助成制度を設けているところがあります。条件等については医療機関にお問い合わせください。)
定期接種とは国が積極的に推奨している予防接種で、接種することが国民の努力義務とされています。小山地区医師会内の2市2町では、子どもの定期接種は無料で受けられます。高齢者のインフルエンザワクチンと肺炎球菌ワクチンは無料ではありませんが、各自治体から費用が一部助成されます。
任意接種は主に個人予防に重点をおいていますので、国による積極的な勧奨はなく無料ではありません。(各自治体では助成制度を設けているところがあります。条件等については医療機関にお問い合わせください。)
子どもの定期接種
4種混合(DPT-IPV)ワクチン、2種混合(DT)ワクチン、麻しん風しん混合(MR)ワクチン、BCG、日本脳炎ワクチン、小児肺炎球菌ワクチン、インフルエンザ菌b型(Hib)ワクチン、ヒトパピローマウイルス(HPV)ワクチン、水痘ワクチン。必要に応じて、3種混合(DPT)ワクチン、麻しん単独ワクチン、風しん単独ワクチン、不活化ポリオ(IPV)ワクチンもできます。
子どもの任意接種
通常おこなわれている主なものに、おたふくかぜワクチン、B型肝炎ワクチン、ロタウイルスワクチン、A型肝炎ワクチンなどがあります。*B型肝炎ワクチンは近い将来、定期接種化される見込みです。
高齢者の定期接種
その他
海外渡航などの理由で、通常では日本で行われていない予防接種(黄熱や狂犬病など)が必要になることがあります。接種を希望される方はかかりつけ医に早めにご相談ください。
(海外渡航者の予防接種:http://www.forth.go.jp/useful/vaccination.html)
(海外渡航者の予防接種:http://www.forth.go.jp/useful/vaccination.html)
接種時期について
生後2ヶ月から開始しましょう。生後2ヶ月より、ヒブワクチン・小児用肺炎球菌ワクチン・B型肝炎ワクチン・ロタウイルスワクチン(生後6週より接種可)が接種できます。生後2ヶ月になったら医療機関に連絡し、接種スケジュールを立ててもらって下さい。推奨されている接種時期を過ぎてしまうと個人負担金が発生したり、接種できなくなるワクチンがありますので、お気を付け下さい。
高齢者の肺炎球菌ワクチンは平成26年から(5年間)、65歳から5歳きざみ(65歳・70歳・75歳・80歳・・・)でおこなっています。5年経過すると、65歳の人だけが対象となります。
高齢者の肺炎球菌ワクチンは平成26年から(5年間)、65歳から5歳きざみ(65歳・70歳・75歳・80歳・・・)でおこなっています。5年経過すると、65歳の人だけが対象となります。
同時接種について
2種類以上のワクチンを同時に接種することを、「同時接種」といいます。同時接種したからといって、予防接種の効果が落ちたり、副作用が増えたりすることはありません。最近は乳児のワクチンの種類が多いので、1種類ずつ接種していると接種すべき時期に終わりません。なるべく早く接種して予防できる病気に罹らないようにしましょう。
健康被害について
ワクチン接種により健康被害が起きた場合、ワクチンとの因果関係がはっきりしていないものも含めて、それを「有害事象」といいます。多くは、発熱・接種部位が腫れたりする程度で、重篤なものではありません。実際にその病気に罹ってつらい思いをすることを考えると、予防接種をして病気を防いだ方がはるかに得と考えられます。予防接種による重大な健康被害は稀ですが、心配な方は接種する医療機関にご相談ください。
万一、定期接種ワクチンで健康被害が生じた場合には予防接種法で国の救済制度が適応されます。任意接種の場合は「独立行政法人医薬品医療機器総合機構法」が適応されます。
万一、定期接種ワクチンで健康被害が生じた場合には予防接種法で国の救済制度が適応されます。任意接種の場合は「独立行政法人医薬品医療機器総合機構法」が適応されます。
助成制度について
小児の定期接種はどこでも無料で受けられますが、任意接種費用は個人負担となります。栃木県には任意接種に助成制度を設けている自治体が多く、栃木県は予防接種に理解のある恵まれた県と言えます。助成には対象年齢などの条件がありますので、接種する医療機関または市町の予防接種担当にお問い合わせください。
定期予防接種県内相互乗り入れについて
小児の定期接種と高齢者のインフルエンザ・肺炎球菌ワクチンは県内のどこの市町でも接種することができます。この制度を「定期予防接種県内相互乗り入れ」といいます。住んでいる市町以外で接種する場合には、市町独自の問診票などを設けている自治体がありますから、予め医療機関または市町の予防接種担当にご相談ください。